2026年9月29日

孤独死したら葬儀はどうなる？一人暮らしの方が知っておきたい流れと生前の備え

一人暮らしをしていると、「もし自宅で一人のときに亡くなったら、葬儀はどうなるのだろう」「誰にも見送られず、その後の手続きも進まないのではないか」と不安に感じる方もいるでしょう。

しかし、親族の有無や亡くなったときの状況によって対応は異なるものの、必要な確認や火葬などの手続きは進められます。

まずは、一人暮らしの方が亡くなった場合の一般的な流れを知っておきましょう。

孤独死した場合、葬儀はどうなる？

孤独死した場合でも、通常の葬儀ができなくなるわけではありません。

亡くなった後の流れは、親族や身寄りの有無、ご遺体を引き取る方がいるかどうかによって異なります。

一人暮らしであることと、亡くなった後に誰も対応する人がいないことは同じではありません。

親族がいる場合は、その方を中心に葬儀を進めることができ、引き取り手がいない場合には自治体が対応することもあります。

一人暮らしで亡くなった場合の発見から葬儀までの流れ

一人暮らしの方が自宅で亡くなった場合、家族から連絡が取れないことを心配した親族や、訪問した知人、管理会社などによって発見されるケースがあります。

死亡時に医師が立ち会っていない場合には、警察による現場確認や検視が行われることがあります。

かかりつけ医が継続して診療していた病気による死亡など、医師が死亡診断書を作成できるケースでは対応が異なります。

必要な手続きが終わり、ご遺体の引き渡しが可能になると、親族などが葬儀社へ連絡し、搬送や安置を依頼します。

その後は、一般的な葬儀と同様に、葬儀の形式や日程、火葬について相談しながら進めることができます。

発見までに時間がかかった場合には、ご遺体の状態によって葬儀の方法を検討する必要が生じることもあります。

その場合は、ご遺体の状態やご家族の希望を踏まえながら、葬儀社と相談してお別れの方法を決めていくのが一般的です。

親族や身寄りがいる場合の葬儀

一人暮らしで孤独死した場合でも、親族が確認でき、ご遺体を引き取る方がいる場合には、その方を中心に葬儀の準備を進めることができます。

例えば、離れて暮らす子どもや兄弟姉妹がいる場合、連絡を受けた親族が葬儀社を決め、故人の希望や家族の意向に合わせて家族葬や火葬式などを選ぶことも可能です。

生前に「どのような葬儀にしたいか」「誰に連絡してほしいか」といった希望を伝えていれば、残された方も判断をしやすくなります。

反対に、希望が何も分からない状態では、親族が短い時間の中で多くのことを決めなければなりません。

葬儀の形式や連絡してほしい人などをあらかじめ共有しておくことで、残された家族が判断に迷う負担を減らせます。

身寄りがなく遺体の引き取り手がいない場合

身寄りがない方や、親族が確認できてもご遺体の引き取りや火葬を行う方がいない場合には、自治体が対応することがあります。

法律では、埋葬または火葬を行う人がいない場合、死亡地の市町村長が行うことが定められています。

ただし、自治体によって親族への確認方法やご遺体の保管、火葬後の遺骨の取り扱いなど、具体的な手続きには違いがあります。

厚生労働省の手引きでも、地域の状況によって対応方法が異なることが示されています。

自治体による火葬は行われても、自分が希望する内容の葬儀や供養が必ず実現するとは限りません。

「希望する形で葬儀をしてほしい」「希望する場所に納骨してほしい」と考えている場合は、判断できるうちに親族や信頼できる人へ希望を伝え、葬儀の事前相談などを活用して準備しておくことが安心につながります。

孤独死した場合の葬儀費用や遺骨はどうなる？

孤独死した場合、「葬儀の費用は誰が負担するのか」「火葬後の遺骨はどうなるのか」と不安に感じる方もいるでしょう。

実際の扱いは、親族や引き取り手の有無、故人の財産状況などによって異なります。

身寄りがある場合とない場合では、葬儀費用や遺骨の取り扱いも変わります。

それぞれのケースについて詳しく見ていきます。

孤独死の葬儀費用は誰が負担する？

孤独死した場合でも、葬儀費用の負担方法が通常の葬儀と大きく変わるわけではありません。

親族などがご遺体を引き取り、葬儀を行う場合には、葬儀を依頼した方が費用を支払うのが一般的です。

例えば、離れて暮らしている子どもが葬儀を行う場合、故人の預貯金や相続財産から費用を充てることを検討するケースもあります。

ただし、相続財産の取り扱いには手続き上の注意が必要になるため、状況によっては専門家への確認が必要です。

また、発見までに時間がかかった場合には、ご遺体の搬送や安置に関する費用などが通常とは異なることもあります。

葬儀にかかる費用は亡くなり方だけで決まるものではなく、葬儀の規模や安置期間、地域などによって変わります。

身寄りがない場合の火葬や費用の扱い

身寄りがなく、埋葬や火葬を行う人がいない、またはその人が判明しない場合には、死亡地の市町村長が埋葬または火葬を行うことが法律で定められています。

この場合の費用については、行旅病人及び行旅死亡人取扱法の規定が準用されます。

故人に遺留金銭などがある場合には、それらを費用に充てるなど、法令に沿って処理されることがあります。

ただし、自治体が行う対応は、一般的な葬儀社へ希望を伝えて行う家族葬などとは性質が異なります。

「火葬してもらえるから何も準備しなくてよい」と考えるのではなく、自分が希望する葬儀や供養の形がある場合は、その希望を実現するためにどのような準備が必要なのか、生前に確認しておくことが重要です。

引き取り手がいない遺骨はどうなる？

火葬後の遺骨についても、親族や引き取り手がいれば、その方が受け取って納骨や供養を行います。

一方、引き取り手がいない場合には、自治体などが遺骨を保管し、その後、地域の運用に応じて納骨などの対応を行うことがあります。

厚生労働省も、身元不明者や引き取り手のないご遺体について、自治体が相続人や引き取り手を確認し、適切に火葬などを進める必要があると示しています。

ただし、遺骨の保管期間やその後の供養方法など、具体的な運用は自治体によって異なります。

希望するお墓がある場合や、「家族と同じ墓に入りたい」「永代供養を選びたい」といった希望がある場合は、その内容を周囲に伝わる形で残しておくことが大切です。

葬儀だけでなく、火葬後の遺骨をどのようにしてほしいのかまで考えておくことで、亡くなった後の希望をより具体的に伝えられます。

孤独死や葬儀への不安を減らすために今からできること

一人暮らしをしていると、「自分の葬儀はどうなるのだろう」「亡くなった後のことを誰に頼めばよいのだろう」と不安に感じることもあるでしょう。

こうした不安を減らすためには、元気なうちに自分の希望や必要な準備について考えておくことが大切です。

すべてを一度に決める必要はありません。

将来について考えられる今のうちに、自分にできることから少しずつ準備を始めておきましょう。

家族や信頼できる人に希望を伝えておく

離れて暮らす家族や親族、親しい友人などがいる場合は、自分に万が一のことがあったときの希望を伝えておきましょう。

例えば、葬儀は家族だけで静かに行ってほしい、連絡してほしい友人がいる、希望する納骨先があるなど、具体的な内容を共有しておくと安心です。

葬儀の希望だけでなく、緊急時に自宅へ入る方法や、重要な書類を保管している場所なども伝えておくと、突然連絡が取れなくなった際に役立つことがあります。

大切なのは、希望を自分の中だけで決めて終わらせず、実際に対応する可能性がある人へ伝えておくことです。

話題にしづらいと感じる方もいるかもしれませんが、「もしものときに困らないように」と前置きすると、終活について自然に話し始めやすくなります。

エンディングノートや死後事務について準備する

直接話すことに抵抗がある場合は、エンディングノートを活用して自分の希望を書き残す方法もあります。

葬儀や納骨の希望だけでなく、連絡してほしい人、加入している保険、預貯金や契約しているサービスなどを整理しておくと、亡くなった後の手続きを行う人の負担を減らせます。

身近に頼れる人がいない場合には、死後事務委任契約を検討する方法もあります。

死後事務とは、葬儀や納骨、住居の明け渡し、公共料金などの契約終了といった亡くなった後に必要となる手続きを、生前に信頼できる人や専門家へ依頼しておく仕組みです。

エンディングノートや死後事務の準備は、自分で内容を理解して判断できる状態だからこそ進められます。

必要に応じて専門家にも相談しながら、できる範囲から整理しておきましょう。

元気なうちに葬儀社へ事前相談しておく

自分の葬儀について具体的にイメージできない場合は、葬儀社への事前相談もひとつの方法です。

希望する葬儀の形式や費用、安置場所、納骨までの流れなどをあらかじめ確認しておけば、「何を準備すればよいのか分からない」という不安を整理できます。

安楽院では、ご家族の葬儀だけでなく、ご自身の葬儀に関する事前相談も承っています。

「一人暮らしなので亡くなった後が心配」「親族に負担をかけたくない」といった段階でも、まずは現在の状況や希望をお聞かせください。

事前相談は、葬儀の内容を決めるためだけではなく、自分が何に不安を感じているのかを整理する機会にもなります。

元気なうちに相談しておくことで、自分がどのような葬儀や供養を希望するのかを整理でき、将来への安心にもつながります。